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宮崎駿「君たちは…」長編賞
湯浅・新海など後輩監督たち存在感
日市場規模25兆ウォン… 20年間で2.67倍に
2033年コンテンツ海外市場175兆ウォン目標

20代アニメーター年収入2600万ウォンわずか
ほとんど高物家東京居住で「無一文」
8年以内68%が生活苦で業界から離れ
収益も製作会社より流通社がもっと持っていく

宮崎駿(83)監督は日本アニメの光だ。「もののけ姫」、「となりのトトロ」など多数の名作で世界の人々を魅了した彼は「君たちはどう生きるか」で去る10日（現地時間）、アメリカアカデミー賞長編アニメ賞を受けて独歩的存在感を誇示した。宮崎監督に代表される日本アニメは世界市場で莫大な地位を持っている。

しかし、光が強くなっただけに影が濃くなることを日本は悩んでいる。アニメ産業の根幹を毀損させる兆候が目立つためだ。低賃金に苦しめられる業界を去る若手人材、アニメ産業は成長するのに利益は少しも増えない製作会社は「君たちはどう生きるか」のアカデミー受賞の裏面に垂れさがった課題だ。

◆「アニメ」世界主流ジャンルになる

「世界市場で主流ジャンルになった」という日本の自信は、「君たちはどう生きるか」が収めた成果を通じて、虚勢ではないことが証明された。日本経済新聞（日経）によると、「君たちはどう生きるか」の北米オープニング（2023年12月8～10日）の成績は1280万ドル（約169億ウォン）だった。海外５０カ国で開封して１億６０００万ドル（２１１９億ウォン）を稼いだという。北米地域の開封館は2205ヶ所。宮崎監督に２００３年初のアカデミー賞を抱かせた「千と千尋の神隠し」が２６カ所で上映を始め、受賞後約７００カ所に増えたのと比べると、途方もない成長だ。

老巨匠の後をつなぐ後輩たちの存在感も大きい。湯浅政明(58)監督が2017年作「夜明け告げるルーのうた」でフランスのアヌシー国際アニメフェスティバルで最高賞を受け、新海誠(51)監督の2022年作「すずめの戸締まり」をはじめとする海外で優れた興行を記録した。

日本国内の映画市場でもアニメ優勢がはっきりしている。昨年日本興行収入上位４つがアニメだった。「The First Slam Dunk」が158億円（1387億ウォン）で1位であり、「スーパーマリオブラザーズ」（140億円）、「名探偵コナン：黒鉄の魚影」（138億円）、「君たちはどう生きるか」（88億円）が続いた。

◆12兆ウォン規模の海外市場が成長牽引

「漫画、アニメ、ゲームなど日本コンテンツの2033年海外市場規模20兆円（約175兆ウォン）」

昨年４月、日本最大の経済団体経団連が提示した目標だ。２０２３年の日本自動車輸出額（１７兆円）をはるかに超えた数値だ。海外市場で得た日本アニメの成果がそれほど大きいことから来る自信の表現だ。

日本動画協会によると、アニメ上映、放送、キャラクター商品販売などを含む日本アニメ市場規模は2022年2兆9277億円(25兆6000億ウォン)を記録した。新種コロナウイルス感染症（コロナ19）が全世界を席捲した2020年を除けば、2010年以降成長基調が崩れなかった。市場規模を集計し始めた０２年（１兆９６８億円）と比べると、２．６７倍に大きくなった。

海外市場が成長傾向を牽引した。 2013年に2823億円(2兆4700億ウォン)から2018年に1兆92億円(8兆8500億ウォン)を記録、初めて1兆円を超え、2022年には1兆4592億円(12兆7900億ウォン)と集計された。

アニメーションを含む日本のコンテンツの成長は、世界のコンテンツ市場のそれと比較しても際立っている。情報サービス企業日本総連は去る1月発表した報告書で「2014～2021年音響映像・関連サービスの世界市場は1.3倍大きくなったが、日本は3倍以上だった」とし「成長速度が速く相当な比較優位を持っているといっても過言ではない」と評価した。続いて「(ネットフリックス、アマゾン、ディズニー+など)コンテンツプラットフォームと中国政府の取り締まりによる正規コンテンツ購入増加が成長の背景となっている」とし「日本アニメの海外市場規模が5兆円(43兆ウォン)を超えるほどに成長できるという分析もあるだけにリーディング（leading）産業に育てていくことにもっと力を入れなければならない」と強調した。

◆低賃金で業界を去る若い人材

日本アニメの疾走は続くか。勢いに乗った今だけ置いてみると不可能なことが全くないようだ。しかし、産業全体を支え、未来の成長を導かなければならない土台に問題が現れている。核心は若い人材だ。

アニメ業界で働く若者が直面している最大の問題は低賃金だ。2022年のアニメーター平均年間収入は455万円(4000万ウォン)で、全産業平均の489万円(4300万ウォン)と大きな差はない。しかし、20代のアニメーターは300万円(2600万ウォン)を超えず、同じ年齢の他の産業従事者より多くて120万円(1000万ウォン)程度の差が出ると把握された。アニメーター60％程度が物価の高い東京都に居住するという点を考慮すれば、家賃、電気・水道など各種公課金を払えば、月に使えるお金が2万円（17万ウォン）に過ぎないという分析もある。
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このような状況は若い人材の離脱につながる。日本総連調査によると、４年以内にアニメ業界を離れる割合が２５％、８年以内が６８％に達する。なんとかアニメ業界にいたいが生計を維持できないと訴える人が少なくない。

全体アニメ産業は成長するが、個々の製作会社の収益は増えない奇形的構造に対する指摘も続いている。過去10年間、海外市場で得たアニメ関連収益の90％以上は投資に参加した放送会社、出版社、広告代理店など流通業者が持ち、製作会社の収益は全体の6％程度に過ぎなかった。日本国内市場の事情も似ており、全体収益の６５％を流通業者が、１６％程度を製作会社が持つ。

これは製作会社の大部分が中小企業であり、資金力が豊富な企業の投資で運営されるため、アニメ著作権を持つことが難しい構造のためだ。日本総連は「出資額に関係なく、製作会社が著作権の約30％を確保するようにする制度を導入しなければならない」と提案した。
https://n.news.naver.com/mnews/article/022/0003919525?sid=103


韓国・反応


・ドラゴンボールの作家が20年くらいもっと生きていたらよかったのに



・日本が求職より求人需要が溢れている現実で、業界が低賃金から抜け出せなければ成長限界に直面したんだ..韓国も映画産業スタッフの方々の低賃金問題