客観的資料が示すのは、「日本が再跳躍して韓国が亡びていく側」という事実
펀드빌더


2022. 5. 7. Wow Korea(펀드빌더寄稿)

米国の経済雑誌「フォーブス」は毎年グローバル企業ランキングを発表する。2010年の100大企業と、2020年の100大企業を比較すると、国別に大きな変化があった。2010年の主要国別グローバル100大企業保有ランキングは以下の通りだった。

1位。 米國、28社
2位。 英国、9社
3位。 フランス、8社
4位。 獨逸、中國各7社
6位。 日本、3社
※韓國、1社。

10年後の2020年には以下のように変わった。

1位。 米國、37社(10年前対比9社増加)
2位。 中國、18社(11社 増加)
3位。 日本、8社(5社増加)
4位。 獨逸、5社(2社減少)
5位。 フランス、4社(4社減少)
※韓國、1社。

10年の間に日本が、5社が増加(3個->8個)して最も高い増加率(167%)を見せた。中國は11社が増加(7個->18個)し、米國は9社が增加(28個->37個)した。獨逸とフランスは減少し、英国の場合、100大企業から全部脱落した。韓國の場合、サムスン電子が唯一だった。10年間、日本と中國の複数企業がグローバル100大企業に新規参入したのに比べ、韓國は停滞状態が続いている。

100大企業に属する日本企業は、トヨタ自動車、NTT、三菱UFJ金融、ソニー、ソフトバンク、Japan Post Holdings、三井・住友金融、ホンダ技研工業で、金融分野を主要事業とする企業が50%(8個のうち、4個)を占めた。米国も金融分野企業が11個として最も高い割合(30%、37社の中)を占めている。日本の産業構造が次第に米国のような式で、金融分野の比重が相対的に大きくなる方に変わっていることが分かる。

米国の経済雑誌「フォーチューン」が選定したグローバル500大企業の最近4年間(2017~2021)順位変動だけを見ても、韓國が停滞ないし不振状態に陥っていることが分かる。2021年の主要国別グローバル500大企業保有数は、米國が122社として4年前(2017年)対比10企業が減少した。中國は135社で、4年前対比26社が増加した。日本は53社として4年前対比2社が増加した。韓国の場合、15社として変化はない。

韓國は、売上成長率において低調な姿を見せた。グローバル500大企業に属する韓國企業の合計売上高が4年間(2017~2021)年平均1.9%成長するにとどまったのだ。グローバル500大企業に属する中國企業の合計売上高が同期間に年間平均10.3%成長し、米国と日本企業の合計売上高がそれぞれ年平均3.3%、2.1%ずつ成長したのに比べて不振な姿だった。

純利益の成長率を見ると、韓国はさらにぼろぼろだ。グローバル500大企業に属する中國と日本企業の合計純利益は、4年間(2017~2021)それぞれ年平均10.9%、5.4%ずつ成長する姿を見せた。一方、500大企業に属する米国企業の合計純利益は、同期間の年平均-0.7%(マイナス0.7%)の成長で不振だった。ところが、500大企業に属する韓國企業(15社)の合計純利益は年平均-0.9%(マイナス0.9%)の成長で米國よりも不振な姿だった。

このように韓國は、量的側面(500大企業数)ではもちろん、質的側面(売上、純利益)でも停滞ないし後ずさりの様相を見せている。日本と比べると、グローバル500大企業の数において「15対53」で、韓國は圧倒的劣勢の状態だ。年平均売上成長率(1.9%対2.1%)および純利益成長率(-0.9%対5.4%)でも日本に大きく劣勢だ。

米国の企業実績調査会社「S&P Capital IQ」が2020年時価総額基準で発表した主要国別グローバル100大情報通信技術(ICT)企業保有ランキングは以下の通りだった。


-1位。 米國、57社
-2位。 中國、12社
-3位。 日本、EU(欧州連合)各11社
※韓國、1社(11位)。

韓國は暇さえあれば、「IT強国」と自画自賛に熱を上げるが、実状を見るとこういう式で世界の中に占める位相がみずぼらしい。

情報分析企業である「クラリベート(Clarivate)」が発表した2022年グローバル100大革新企業は、「特許登録件数」、「影響力」、「特許登録率」、「グローバル市場性」という4つの指標に基づいて選定された。一言で、「企業の革新性」を評価したものだ。主要国別100大革新企業保有順位は以下の通りだ。

1位。 日本、35社
2位。 米國、18社
3位。 獨逸、台湾各9社
5位。フランス8社
*韓國、中國各5社。

企業の革新性の面で、日本が圧倒的に世界1位(35社)だ。米国(18社)は、日本の半分水準しかない。韓國(5社)は、台湾(9社)より低い水準だ。企業の革新性分野で、韓國は日本に「5対35」という圧倒的なスコア差で競争自体にならない。

また、韓國の場合、創業を通じて富を蓄積した自手成家型企業人の比重が低いことが分かった。10億ドル以上の資産家(2020年基準)の中で自手成家型企業家が占める割合が韓国は57%(28人中、18人)となった。これは、日本(81%)、米国(70%)、中国(98%)、英国(87%)など主要国に比べて大きく低い水準であり、さらにはグローバル平均(69%)に比べてもかなり低かった。韓国社会の躍動性(活力)が次第に落ち、今は世界平均にも及ばないぼろぼろの水準になったという傍証になる。

結論として、以上のような客観的データによれば、日本は革新性をもとに継続的に跳躍している一方、韓国は量的側面と質的側面全般にわたって停滞から退歩状態へと徐々に陥っていることが分かる。

これにより、「韓國はますます発展し、日本はますます亡びている」という式の今日多くの韓國人たちの考えは、錯覚による誇大妄想に過ぎず、むしろ、こうした韓國式表現をそのまま適用すると、「日本がどんどん発展しており、韓国こそがどんどん亡びていく側」という事実を知ることになる。

https://www.chogabje.com/toron/toron22/view.asp?id=167275&cpage=1&no=144691